1-1.SNSマーケティングの重要性が増している理由

一般消費者向けに商品・サービスを売る企業にとって、SNSマーケティングの重要性は著しく増しています。その理由としては、「SNS利用者の増加」と「情報収集を目的としたSNS利用率の増加」が挙げられます。

総務省が発表した「令和5年版 情報通信白書」によると、2022年時点におけるSNS利用者数は日本だけでも約1億200万人に達しました。利用者層の増加傾向は今後も続き、2027年には1億1,300万人に増加すると予測されています。

• 出典:総務省「第2部　情報通信分野の現状と課題｜第7節　ICTサービス及びコンテンツ・アプリケーションサービス市場の動向」

また、同じく総務省の「令和5年通信利用動向調査」では、2023年時点におけるSNS利用者のうち、64.1％が情報収集を目的にSNSを利用していることも分かっています。

• 出典:総務省「令和５年通信利用動向調査報告書（世帯編）

かつての情報収集ツールは、GoogleやYahoo!といった検索エンジンが主流でした。しかし、近年では若年層を中心に「気になる商品・サービスがあればまずSNSをチェックする」という動きにシフトしつつあります。SNSで見た商品・サービスに興味をもち、実際に購買行動を起こすユーザーも少なくありません。

SNSマーケティング施策を成功させるためには、単純にSNSで自社の商品・サービスを発信すればよいというわけではなく、マーケティング戦略をしっかり立てることが重要です。マーケティング戦略の重要性やフレームワークについては以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

2-1.X（旧:Twitter）

X（旧:Twitter）とは、140文字以内の短い文章の投稿をメインとしたシンプルなSNSです。2023年3月時点における国内のアクティブユーザー数は約6,658万人となっており、誰もが匿名で気軽に投稿できるオープンなSNSとして幅広い世代から人気があります。

X（旧:Twitter）はフロー型SNSとなっており、リアルタイム性が高いことが最も大きな特徴です。キャンペーン情報など「すぐに知ってもらいたい情報」の発信に向いているでしょう。

2-2.LINE

LINEとは、友だちとして追加したユーザーとのチャットや通話を行えるSNSです。2024年3月末時点における国内アクティブユーザー数は約9,700万人と圧倒的な利用者数を誇っているものの、ほかのSNSとは違い日常的な連絡ツールとして定着していることが特徴です。

企業がSNSマーケティングにLINEを使う場合は、ビジネス向けのアカウント「LINE公式アカウント」を開設し、「LINE for Business」の各種ビルトイン機能を活用するのが一般的となっています。中でも、「LINEミニアプリ」は幅広い業種で活用されています。LINEミニアプリについては以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

2-3.Instagram

Instagramとは、写真・画像や動画の投稿をメインとしたSNSです。2024年2月時点における国内アクティブユーザー数は約5,545万人で、10代～30代のユーザーが中心となっています。

Instagramは男性ユーザーよりも女性ユーザーのほうが多く、買い物の手段として利用するユーザーが増えていることも特徴です。画像や動画がメインとなることも相まって、ファッションや化粧品、インテリアなどの「映える」商材とは特に相性がよいと言えるでしょう。

2-4.Facebook

Facebookとは、実名での登録・利用が原則となっているSNSです。海外ではユーザー数が多いものの、2019年7月時点における日本のアクティブユーザー数は約2,600万人と普及率が低くなっています。

Facebookは10代～20代の若年層への訴求には不向きです。しかし、30代以降のビジネスパーソンが多いためビジネス向けの商材のアピールには向いていると言えるでしょう。

2-5.TikTok

TikTokとは、15秒～3分までのショートムービーの投稿をメインとしたSNSです。2024年1月時点における国内アクティブユーザー数は約2,605万人で、特に10代～20代のユーザーから圧倒的な人気を博しています。

TikTokは映像・音楽・テキストを組み合わせたコンテンツを配信するため、ユーザーの視覚と聴覚に訴えかけられます。企画や編集に工夫を凝らせば、自社の商品・サービスをより多くのユーザーの記憶に残せるでしょう。

2-6.YouTube

YouTubeとは、ユーザーが気軽に動画を投稿・閲覧できるSNSです。ほかのSNSのように見知らぬ人々と交流を図れるコミュニケーションツールではなく、動画共有プラットフォームとして定着しています。世界中で利用されており、2023年10月時点における国内アクティブユーザー数は約7,120万人となっています。

YouTubeの最大の特徴は年代・属性を問わず幅広いユーザーから利用されているという点です。ほかのSNSではリーチしにくい30代以上のユーザーにアプローチをかけられます。

3-1.SNSマーケティングのメリット

SNSマーケティングのメリットとしては、下記が挙げられます。

3-2.SNSマーケティングのデメリット・課題

SNSマーケティングの課題とも言えるデメリットには、下記が挙げられます。

4-1.SNSアカウント運用

企業の公式SNSアカウントを開設し、企業や商品・サービスの情報発信、ユーザーとのコミュニケーションといった活動を日々実施する手法です。

日々のSNS投稿に加えて、ユーザーからのコメント・DMの返信やデータ分析、コンテンツの企画・準備といった業務が必要となります。

また近年では、TikTokやYouTubeなど動画投稿をメインとしたSNSでの動画マーケティングが特に注目されています。動画マーケティングの実施にあたっては、コンテンツの企画や編集に関するスキル・ノウハウがさらに必要となることも覚えておきましょう。動画マーケティングについては以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

4-2.SNS広告配信

SNS上で広告を出稿し、認知の拡大やECサイトへの流入を促す手法です。SNS広告は細かくターゲティングできるため、自社商品・サービスのターゲット層となる親和性の高いユーザーに広告を表示させられます。

効率よく多くのターゲットユーザーにリーチできる手法ではありますが、近年のSNSユーザーは広告に対して嫌悪感を抱きやすく、広告色が強いほど商品・サービスへの信頼性が低下する傾向にあります。

一方で、出稿したSNS広告が多くのユーザーから評価を得られれば、広告そのものがフォロワーによって拡散され、さらに拡散されるという「2次拡散」も期待できるでしょう。ユーザーの目を惹く興味深い広告クリエイティブを制作することが重要です。

4-3.SNSキャンペーン実施

SNSを通してキャンペーンを実施し、ユーザーに「いいね」や「フォロー」、「共有」といった何らかの行動を促す手法です。「フォロー&ハッシュタグをつけて投稿でサンプルプレゼント」といった施策は、SNSキャンペーン実施の代表例と言えるでしょう。

SNS上でユーザーを巻き込んだキャンペーンを実施することで、認知の拡大や顧客との関係性強化のほか、UGCの増加にもつながります。

UGCとは、「User Generated Contents」の頭文字をとった略称で、一般ユーザーによって生成された自社商品・サービスに関するコンテンツのことです。ポジティブなUGCが増加することで、多くのユーザーの興味関心を惹きやすくなり、大幅な売り上げ拡大も期待できます。UGCについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

4-4.インフルエンサーマーケティング

各SNSで大きな影響力を有する「インフルエンサー」に、自社の商品・サービスを紹介してもらい、ユーザーの購買行動を促す手法です。

企業発信型の広告とは違い、YouTuber（ユーチューバー）やインスタグラマーといったインフルエンサーが商品・サービスの情報を発信することで、商品・サービスの押し売り感が緩和され、多くのユーザーに受け入れられやすくなります。

また、インフルエンサーのコンテンツは拡散性が非常に高いことも特徴です。インフルエンサーのフォロワー層が自社商品・サービスのターゲット層と一致していれば、多数の顧客を短期間で獲得できるでしょう。

4-5.ライブコマース

SNS上のライブ配信機能を活用して、消費者となるユーザーとリアルタイムでコミュニケーションをとりながら商品を紹介・販売する手法です。

商品紹介とともに、その商品を実際に使用している場面を映像で見せるという点はテレビショッピングと共通しているものの、ライブコマースは双方向での配信が可能という明らかな違いがあります。

視聴者は商品について気になることがあればコメント欄にすぐ書き込めて、配信者は視聴者からの質問やリクエストに応えたり、ニーズに合わせて配信内容を柔軟に調整したりできます。

また、ライブコマース専用のプラットフォームはECサイトと連携可能な場合も多くあります。視聴者は「視聴を一旦中断してからECサイトに訪れて商品を購入する」という手間がなくなるため、購買意欲が下がったことによる離脱を最大限防げます。ライブコマースについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

4-6.ファンマーケティング

自社のブランドや商品・サービスに愛着をもったファンを増やして、中長期的な売上拡大を目指す手法です。

具体的なマーケティング施策としては、ファンと企業またはファン同士が交流できる「ファンミーティング」の実施や、特定の顧客を対象とした「限定キャンペーン」や「サンプリング体験会」、「サブスクリプションサービス」の実施などが挙げられます。

自社の商品・サービスを愛してくれるファンを大事にすることで、関係性がより強化され売上の安定化や商品・サービスの改良につながります。また、ファンが投稿する口コミ・レビューによって新規顧客のさらなる獲得も期待できるでしょう。ファンマーケティングについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

5-1.自社の顧客に合ったSNSを選ぶ

YouTubeは全世代で一貫して利用率が高い一方で、InstagramやTikTokは若年層のユーザー、Facebookは中年層から高齢層のユーザーが中心となっています。

このように、SNSごとに利用者層や特性は大きく異なります。そのため、自社商品やサービスのターゲット層に応じたSNSを選ぶことが重要です。

5-2.データに基づいて運営する

SNSマーケティングを成功させるためには、データに基づいた運営も欠かせません。

ユーザーとの距離感が最も近いSNSでは、特に「ソーシャルリスニング」が重要となります。ソーシャルリスニングとは、SNSや口コミサイト上でのユーザーの声を収集・分析してマーケティング戦略に役立てる手法のことです。

一方的に発信するのではなく、ソーシャルリスニングを行いながらユーザーの自然な声に耳を傾けることで、一人ひとりに最適なコミュニケーションをとる「1to1マーケティング」の実施にも役立ちます。

また、ソーシャルリスニングでデータ分析を行った後は、顧客ごとに配信する広告の内容を変更する「パーソナライズ」も必要です。パーソナライズについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

5-3.SNSのフロントエンド化も意識する

かつてのSNSマーケティングは、主に自社商品・サービスの認知拡大やECサイトへの流入（集客）が主な目的でした。しかし近年では、一部SNSでアプリ内ショッピング機能が実装され、購買チャネルとしても活用され始めています。

したがって、SNSのフロントエンド化はSNSマーケティングの成功のカギと言っても過言ではありません。

購買チャネルとしてSNSを活用する場合、「ヘッドレスコマース」という考え方が重要となります。ヘッドレスコマースは、高度なAPI連携によってECサイトのフロントエンド（顧客接点）とバックエンド（裏側のシステム）を分離させるシステム構成および考え方のことです。

ヘッドレスコマースでSNSのフロントエンド化を実現した場合、自社で運用するSNSアカウントをECサイトのヘッドに仕立てられ、ユーザーはプラットフォームを離れる必要がなくなります。購買意欲を下げずに購入を完結させられるという点は、離脱の起こりやすいECサイトを運営する事業者にとって大きなメリットとなるでしょう。ヘッドレスコマースについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。