コラム

データ活用とは?
業種別の活用方法や成功事例を解説!

データドリブンマーケティングサービス【data circle】

マーケティングにおいて「データ活用」は事業の成果に直結しやすい重要な要素です。緻密かつ適切なデータ活用によって、マーケティングを最適な形で進められるでしょう。

一方で、企業内外で扱うデータは、形式や保管場所などがさまざまであり、どのように収集・分析し、活用をすればいいのか苦戦されているのではないでしょうか。

この記事では、データ活用に悩み・課題感のあるマーケティング担当者へ向けて、データ活用の概要や目的・種類・事例を解説します。ぜひお役立てください。

1.データ活用とは

データ活用とは、社内で蓄積したさまざまなデータや、国や地方公共団体が発行する統計情報、SNS上で閲覧できるユーザーの声など、企業内外に溢れるさまざまなデータを分析して、業務効率化や売上向上などのビジネス上の成果につなげることを意味します。たとえば、顧客情報を性別や年代、来店頻度などの属性別にセグメントして、マーケティング戦略の立案に活かすことなどがデータ活用の基本です。

従来の事業やマーケティングは、担当者の経験や直感を重視して方針が決められる例も少なくありませんでした。しかし、昨今は個人の感覚に頼らない「データドリブン」の考え方が浸透し、データを活用した意思決定や課題解決に注目が集まっています。

データドリブンを実現させるためにも、データ活用の基本を押さえて事業に応用することが求められます。マーケティング戦略やデータドリブンマーケティングについては以下の記事で解説していますので、あわせてご覧ください。

データ活用とデータ分析の違い

データ分析とは、蓄積・管理しているデータをさまざまな手法を用いて分析し、新たな情報や傾向を発見するデータ活用の準備段階を意味します。一般的にデータ分析によって取得した情報を参考にデータ活用を実施します。データ分析によって得られた情報は、ほかの企業にはない自社だけの貴重な資産となります。分析結果を事業に活用することで、自社オリジナルの施策を展開することも考えられます。

2.データ活用の目的

データ活用は、さまざまな目的で実施されます。たとえば、マーケティング戦略の策定、CPAの削減、LTV向上、将来の需要予測、在庫管理、利益拡大につながる施策の提案など、あらゆるシーンでデータ活用が効果を発揮します。データ活用を自社に浸透させることで、事業に関わる多くの要素にメリットがあるでしょう。LTVについては以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

しかし、逆にいえば明確な目的がないと、データ活用の効果が出ない可能性があります。単に様々なデータを集めるだけでは、成果につながりません。社内で目的を設定した上で、目的を達成するために必要なデータの収集・分析を行うという流れを意識するのがポイントです。

3.活用するデータの種類

データ活用に用いられるデータは、さまざまな種類があります。ここでは以下の3種類に大別し、解説します。

1.オープンデータ

オープンデータとは、政府や地方公共団体がインターネットなどで公開しているさまざまな情報のことを指します。誰でも閲覧ができる上、機械判読に適した形式で公開されている点が特徴です。オープンデータは二次利用が許可されているケースがほとんどで、ルール内であれば自由に複製や加工ができます。公的機関や民間の調査会社が公開していることが多く、情報の真偽や根拠として活用されます。

2.企業データ

企業データとは、各企業が保有している情報のことを指します。オープンデータと違って機密性が高く、基本的に外部に漏らしてはならない重要なデータです。たとえば、顧客満足度の調査結果や販売実績、経費・利益などのデータが企業データに含まれます。

企業データは自社だけが活用できるため、競合他社が知らない情報を用いてデータを分析し、自社ならではの事業計画に反映することができます。一方で、データの管理や運用、流出に備えたセキュリティ対策など、コストがかかる点には注意が必要です。

また、企業内に点在するさまざまなデータを効率的に収集・統合・分析するためには専用のツールが助けになります。CDP(Customer Data Platform:顧客データ基盤)について下記で解説していますので、あわせてご覧ください。

3.パーソナルデータ

パーソナルデータとは、個人の行動・状態・属性などの情報を指す言葉です。個人を特定できる「個人情報」、個人を識別できないよう加工した「匿名加工情報」、他の情報と組み合わせることで個人を特定できる「仮名加工情報」、個人の購買履歴やGPSなどによる移動情報、身体に装着するウェアラブル機器から収集した個人にまつわるあらゆる情報など広範囲のデータが含まれるのが特徴です。

パーソナルデータの取り扱いについては、以下の個人情報保護委員会のレポートもあわせてご参照ください。

4.データ活用のメリット

データを有効に活用できれば、企業にはさまざまなメリットがあります。ここでは3点解説します。

1.現状把握ができる

データを活用することで、経営状況や商品ごとの販売状況など、自社の現状を素早く把握し、意思決定をスムーズに実行できるようになります。データ活用をスムーズに実施できる環境を整備すれば、売上状況や商品の在庫状況などをリアルタイムで把握することも可能です。

意思決定に必要な客観的なデータを短期間で可視化できるため、勘や経験に頼らず、自社に足りない要素や問題点の把握が行えます。いち早く課題を把握し、対策の考案に移れる点がデータ活用を実施するメリットの一つ目です。

2.新規事業・ビジネスを立ち上げられる

データ活用を実施するメリットの2つ目は、新規事業や新たなビジネスモデルの立ち上げ時に役立つことです。収集・蓄積したデータを分析し、活用できる形に整備することで、具体的な新規事業・ビジネスの考案が進められます。

売上情報・在庫情報・顧客の購買情報・アンケート結果などの各種データを統合して分析することで、需要予測やターゲット顧客のニーズ分析などが行えます。新規事業や新たなビジネスモデルを展開した際に、どの程度の成果が得られるか、仮説検証しやすくなる点もメリットに含まれます。

3.意思決定がしやすくなる

データ活用によって、「データ」という客観的な情報源をもとにした意思決定が行えるようになります。個人の主観やバイアスを排除して、信頼できるデータに基づいて事業の方向性や具体案を決定できる点もメリットです。

また、データ活用によってKPIを可視化すれば、定量的な判断がすぐに行えるようになるため、成果を出しやすくなります。データ集計・分析作業の属人化を回避し、社内全体で事業を進められる環境整備が実現します。

5.データ活用の具体例

データ活用は実際に多くの企業で導入されています。データ活用の具体例を参考にすることで、自社への導入もスムーズに進められるでしょう。

例1.製造業

製造業では、幅広くデータ活用のメリットが活かされています。たとえば、製造機械の稼働状況を把握し、生産性が低下している部分の改善を促したり、生産工程における実績をデータで可視化し、効率化につながる施策を打ち出したりできます。また、機械の異常を検知してデータ化し、必要とされる対処を早めに実施する機会を得られるのもメリットです。

また、ITシステム・IoT機器などを用いて業務プロセスを改良する「スマートファクトリー」が進んでいます。ITシステムやIoT機器から収集したデータを活用し、生産物の品質向上や作業効率化など、スマートファクトリーによるさまざまなメリットに注目が集まっています。

例2.小売業

小売業もデータ活用によって多くのメリットを得ている業界の1つです。たとえば、実店舗とECサイトのデータを収集して分析し、顧客への訴求方法やマーケティング施策の考案に活かされています。

データ活用に必要な環境を整えることで、顧客の実態把握、販売予測、ニーズの変化への対応などが臨機応変に行えます。各種データを紐づけることで、在庫のない店舗に発注を促したり、トレンド分析の結果を共有してニーズが高まりつつある商品を店頭でアピールしたりといった施策をリアルタイムで実施できます。

また、実店舗とECサイトの融合を意味する「OMO」というマーケティング施策が注目されています。OMOについては以下で解説しておりますので、ぜひあわせてご覧ください。

オンワード事例|動画

6.まとめ

データ活用は、さまざまな企業に導入されています。データを蓄積するだけで終わらず、具体的な利益に還元するためにも、データ活用の方法や特徴は正確に把握することが求められます。

データ活用を実施する際には、SCSKが提供するCXソリューション「altcircle(オルトサークル)」の活用をぜひご検討ください。デジタルコミュニケーションサービスでは顧客情報の一元管理や、オンライン接客の最適化による顧客ロイヤルティの向上をサポートします。データプラットフォームサービスでは、オンラインとオフラインで保有しているデータを統合したり、統合したデータの分析と活用を実施したりする機能が役立ちます。

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