訪日外国人がよく手に取っている商品とは？
訪日解禁後のインバウンドトレンドをご紹介！
2022年10月11日から訪日規制が大幅に緩和されたことで徐々に訪日外国人も増えており、インバウンド市場にようやく回復の兆しが見えてきました。
この記事では、小売・メーカー・自治体のインバウンド対策を担当されている方に向けて、訪日規制の緩和後、日本に訪れている外国人がどのような商品を手に取っているか、altcircleで取得・蓄積している訪日外国人の興味・関心データをもとにご紹介します。
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1.訪日規制緩和後、実際に外国人観光客は増えているのか？
2022年10月11日の訪日規制緩和後、訪日外国人観光客を街で見かける機会も増えてきたのではないでしょうか。実際に日本政府観光局（JNTO）による訪日外客数の統計（図表1）やaltcircleで取得・保有している訪日外国人のデータも日本国内におけるデータが右肩上がりに増えてきております。（図表2）
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図表1.訪日外客数推移(2022年1月～10月) -
図表2.日本国内における商品閲覧データ数推移(2022年1月～11月)
altcircle内保有データ
今回は、altcircleのデータから、訪日規制緩和後に日本に訪れている外国人観光客が、実際にどのような商品を手に取っているか傾向を見ていきます。
2.訪日外国人が今「興味関心のある」商品とは？
altcircleでは、訪日外国人の「いつ」「だれが」「どこで」「何をした」というデータを保有／日々蓄積していますが、今回は外国人観光客が日本国内で手に取っている商品（興味関心データ）をご紹介します！なお、この興味関心データは、altcircleが訪日外国人向けスマートフォンアプリから取得している商品の閲覧データになります。
訪日外国人がよく手に取っている商品カテゴリを見ると、1位：化粧品、2位：OTC医薬品類、3位：日用雑貨、…という順位になりました。また、上記の商品カテゴリ内で、どのメーカーのどの商品がよく手に取られているかを分析することも可能なため、自社商品がどのくらい訪日外国人に手に取られているかを把握することができます。（本記事ではメーカー名、商品名はマスキング）
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図表3.訪日外国人がよく手に取っている商品カテゴリ
altcircle内保有データ -
図表4.化粧品・OTC医薬品等カテゴリ:商品閲覧数ランキング
メーカー名・商品名を確認したい方は、ぜひお問い合わせください！
さらに、自社商品を手に取っている外国人観光客の国籍・年代・性別といった属性別にも見ることができ、また、どのエリア・店舗でその商品が良く手に取られているかなど、より詳細な傾向把握が可能となります。
上記のようなデータをもとに、訪日外国人の興味関心からインバウンドにおける自社商品や競合商品の現状を把握することで、適切なインバウンド施策の検討・実施していくことが可能となります。
3.興味関心データを活用したインバウンド施策とは！
では、興味関心データがわかることで、どのようなことに活用できるでしょうか？代表的な3つの活用シーンをご紹介します。
3-1.ペルソナの具体化
インバウンドマーケティングで戦略を明確にしていくための助けとなるペルソナですが、「どのように設定すべきか？」「設定したペルソナ像であっているのか？」など、数値的根拠や情報量が足らず、設定できないというお悩みを伺います。altcircleでは、特定の訪日外国人がいつ・どこで・何をした、という定量的なデータに加え、「なぜそこに行こうと思ったのか」「なぜそれを買ったのか」といった定性的なデータをアンケートから取得することもできます。定量的なデータと定性的なデータを組み合わせてペルソナ像を具体的に導き出すことで、商品開発や販促活動に繋げていきます。
3-2.狙いを定めたプロモーション
「インバウンド」と一言で言っても世界は約190か国。どこの国の誰に向けて、どの商品の広告を打てばいいのだろうか…。と、インバウンドをチャンスと捉えていても、認知度向上をどこからすべきか優先順位の判断がつかないというお悩みを伺います。altcircleでは、商品や商品カテゴリに対して、どの国の、どの世代が興味を持たれているか、ご提示することが可能です。対象者がよく利用するSNSで限定的な広告配信をしたり、特定の世代に支持されているインフルエンサー活用をしたりなど、狙いを定めたプロモーションでROASを高めていきます。
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ROAS（Return On Advertising Spend）：広告費に対する売上の割合
3-3.商品企画、商品開発
たとえば、すでに海外で流通している商品は、「日本でわざわざ買わない」なんて思っていませんか？
altcircle（オルトサークル）では、どの国の人が何に興味をもったか集計できるため、想定と実態が異なり、新たな気づきに繋がることがあります。さらに、地域別にどの国の人が興味を示しているかもわかるため、たとえば、インバウンド向けに特定地域の限定パッケージ販売を行うことで、母国で見る通常版の商品との違い、驚き、特別感、といった楽しみ方をご提供することもできます。
4.まとめ
いかがでしょうか？
訪日外国人の興味関心データや行動データを活用することで、データに基づいた適切なプロモーションや商品開発など、インバウンド売上の拡大に向けた施策検討が可能となります。
