導入事例

株式会社ヤマハミュージックジャパン 様

MA・CDPを活用したヤマハのファンマーケティング戦略

日本国内の楽器店市場は、コロナ禍による巣ごもり需要や、その後の「5類」移行により再開した音楽教室やライブ・コンサート向けの楽器需要の回復、アニメ・マンガ作品の影響で新規に楽器演奏にチャレンジする人の増加などが下支えとなり、市場規模は回復傾向にあります。しかし、長期的には少子高齢化による国内市場の縮小は避けられず、新たに楽器演奏に興味を持ったライト層を引き留め、さらにロイヤル化するための『ファンマーケティング』の重要性が高まっています

こうした背景を踏まえ、ヤマハミュージックジャパン様では、音楽ファンやヤマハ製品を愛用するユーザーとの交流やサポートを行う会員制サービス「ヤマハミュージックメンバーズ」のマーケティング戦略の見直しを実施しました。

本事例ではヤマハミュージックメンバーズ会員の顧客ロイヤルティ向上に向けたMA・CDPを活用したファンマーケティングの取り組みと今後の展望について語っていただきました。

MA・CDPを活用したヤマハのファンマーケティング戦略
  • 本事例記事の内容およびお客様のご所属・ご役職は2025年3月制作時点のものです。

株式会社ヤマハミュージックジャパン

神奈川県横浜市西区みなとみらい5丁目1番2号
横浜シンフォステージ ウエストタワー

https://jp.yamaha.com/about_yamaha/yamahamusicjapan/

株式会社ヤマハミュージックジャパン様は、2013年4月にヤマハ株式会社の国内における楽器・音響機器の卸販売および教室事業を行う会社として設立されました。「人と音・音楽が交わる場」のプロフェッショナルとして、多くの人が共感し、参加できる環境・体験を創出し、人びとのより豊かな暮らしのために新たな価値を提案し続けています。

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「末永く楽器を楽しんでいただく」ための新たなマーケティング戦略

今回、ヤマハミュージックジャパン様は会員向けサービス「ヤマハミュージックメンバーズ(YMM)」において、MA(マーケティング オートメーション)とCDP(カスタマー データ プラットフォーム)を活用した新たなファンマーケティング戦略を展開されました。
まずは、YMMの概要と新たなマーケティング戦略を展開することになった経緯についてお聞かせください。

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:YMMは、音楽を愛する方々やヤマハ製品をご愛用のお客様に向けて、充実した音楽ライフをお過ごしいただくための情報をお届けする会員向けサービスです。本サービスで新たなマーケティング戦略を展開した背景には、ヤマハグループの中期経営計画で掲げた重点テーマ「顧客ともっと繋がる」があります。
楽器をご購入いただいたお客様のモチベーションは、購入直後が最も高く、そこから徐々に低下していきますが、演奏会などがあると再び上昇するといった波を描きます。お客様のモチベーションを維持し、楽器を末永く楽しんでいただくことは、前述の「顧客ともっと繋がる」うえで非常に重要です。そのためには、会員一人一人の興味・関心を捉え、その中で適切なタイミングで適切なコンテンツをお届けする「One to Oneマーケティング」を実現する必要があったのです。

今回、SCSKをパートナーに選んでくださった理由を教えてください。

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:当時、いろいろなベンダーから話を聞きましたが、SCSKさんのご提案は「まずはPoCをやって、どんな施策を本格的に実施するか検討しませんか?」というものでした。これは、小さく始めてPDCAを回しながらデータドリブンで進めていきたいという当時の私たちの考えにフィットしていました。
また、PoCの後の本格運用までのロードマップをフェーズごとに示していただき、事前に取り決めた作業をするというわけではなく、私たちの目標達成に向け、やるべきことを適宜見直しながら伴走で支援していただけるということが最終的な決め手となって、SCSKさんをパートナーに選びました。

MAで提供すべき「価値」を定めたデータ分析

本プロジェクトは2023年4月から伴走支援がスタートし、現在にいたります。最初はMAの導入からスタートしましたが、MAを必要とした理由は何だったのでしょうか。

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:もともとは、導入していたCRM基盤を使って手動でメールニュースを配信していました。しかし、機能面の制約が大きく、戦略的なメール配信ができていませんでした。たとえば、楽器ごとにお客様の興味セグメントを切ってターゲティングメールを送ろうとしても、配信先の設定が手作業のため莫大な時間がかかる、複雑なシナリオメールが作れない、簡単な分析しかできない、などの問題があったのです。そこで、MAツールを導入することになりました。

次に、導入したMAで何をすべきかを明らかにするために、プロジェクトのKPIとしていた「MAU(1ヶ月あたりのアクティブユーザー数)」と「会員登録翌月以降の訪問率」の2つを中心に、いくつかのデータ分析を行いました。
まず、会員登録翌月以降の訪問率の推移を調べたところ、会員登録の翌月時点で15%程度まで再訪率が低下しており、以降の月も徐々に減っていく傾向にありました。さらに深掘りを行い、会員登録後1週間以内の訪問日数を調べたところ、最初の1週間で4日以上YMMに訪問してくれた会員は、3日以下の会員に比べて、その後の継続訪問率が大幅に高いことが分かりました。この結果についてどう思われましたか。

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:この分析はとてもインパクトがありました。これにより、「会員登録後、最初の1週間で4回接点を持てるように顧客体験を設計するべきだ」という方針を定められましたし、何曜日に、もしくは何時にメールを送るべきか、どういうコンテンツを届けるべきか、など、さらにいろいろと深掘りするきっかけにもなりましたね。

どういったコンテンツを届けるべきか?という観点では、会員登録後、どのタイミングでどんな記事が読まれているのかをユーザーセグメントごとに分析する「コンテンツ分析」を行いました。

コンテンツ分析

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:これまで「ギター初心者向けの情報」「ピアノ中級者向けの情報」など、お客様の状況を意識したコンテンツ作りをしてきましたが、実際に狙ったターゲットに記事を見ていただけているのかは測定できていませんでした。この分析によって、それが測定できただけでなく、どのコンテンツをいつ、誰にお届けすればいいのかまでが明確になりました。
MAの本格運用に入る前にこうしたデータ分析をSCSKさんとともに実施することで、施策の優先順位やどんな情報・価値をお客様にお届けすべきかを定義できた点が非常によかったなと感じております。

「サックス製品登録シナリオ」では3ヶ月後のMAU率1.5倍を達成

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:こうした分析結果をもとに行ったのが、MAを活用したシナリオメール施策です。パーソナライズされた顧客体験を提供すべく、会員登録や製品登録(興味・関心のある楽器セグメントをYMMの会員情報に紐づける仕組み)を起点に動くもの、お客様の属性やWeb上での行動に紐づいて動くものなど、現時点で9つのシナリオが稼働しています。

とくに効果のあったシナリオについて教えていただけますか。

サックス製品登録シナリオ

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:たとえば、サックス製品に興味・関心がある方や製品を購入いただいた方に対し、11週間にわたって毎週メールをお届けする中長期型のシナリオである「サックス製品登録シナリオ」では、施策の目標値としていた「3ヶ月後のMAU率1.5倍」を達成できました。

目標達成の成功要因はどういったことが考えられますか。

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:最も重要なことは、施策の実施目的と手段を5W1Hで整理してPDCAを回す準備をしておくことだと思います。特に、勘と経験のみでは不安が残る要素は徹底的にデータ分析を行い、「何の目標のために、どのセグメントに、いつ、どのコンテンツを、どのチャネルで、どの機能を用いて実現するべきか」といった要素を洗い出し、最終的にSCSKさんのシナリオ設計書フォーマットに落とし込みました。
シナリオが稼働してからは、週次で送るメールの結果を見てメール本文やクリエイティブを見直したり、場合によっては訴求するコンテンツを変えたりと、設計書に定めた目標達成に向けて継続的な改善活動を繰り返しました。想定以上に地道で大変でしたが、我々が目指しているOne to Oneマーケティングへの重要な第一歩になったというのが、率直な感想です。
先ほども触れましたが、施策に取り組む前にしっかりとデータで裏付けされた仮説を立てられたこと、そして、取り組み後にデータでその答え合わせができたことは、SCSKさんに伴走していただいたことの大きなメリットだと考えています。

CDPのアクセスログを活用し、メールニュースのクリック人数を1.8倍に

次にMAとCDPを連携した施策について伺います。MAとCDPを連携することで、CDPが持つ顧客の購買情報や属性データ、アクセスログ(Web閲覧)のデータなど、活用できるデータの幅が広がります。これにより、MAだけでは設定が難しい複雑な配信条件を設定できるようになったり、より高度な分析ができるようになったりするなど、メリットは非常にありますが、YMMにおいては特にどういった点が有用でしたか?

株式会社ヤマハミュージックジャパン様:いままでMAには連携できていなかったアクセスログや購買情報等を本格的に活用できたことですね。

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  • 本事例記事の内容およびお客様のご所属・ご役職は2025年3月制作時点のものです。

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